比較的低コスト、短工期で建設可能な点が魅力のシステム構築。
コストと工期は重要視すべき点ですが、それと同じくらい耐用年数と耐久性も気になるポイントです。
ここでは、システム建築の耐用年数と耐久性についてまとめていきます。
システム構築の前に、鉄骨造の耐久性について
工場や大型倉庫を建設する際に、多くのユーザーに選ばれている鉄骨造。
鉄骨造は、柱の少ない広いフロアを施工することが可能で、工場や大型倉庫の建設に対して人気が高いです。
そんな鉄骨造の耐久性(具体的には耐震性や耐火性)はどうなっているのかを解説します。
耐震性
鉄骨造に関しては、震度7に耐えることができる強度はあるよう、建築基準法で定められています。
また、鉄骨造は折れにくい鋼材を使用しているため、地震の際に柱が折れて完全倒壊するといったリスクは少ないという利点もあります。
鋼材はしなやかさに弱い
しかしその反面、鋼材は硬さがあり、しなやかさがないため、地震の際に大きな揺れを感じやすい一面もあります。
その理由は、全体の重量が重いという特徴があるため、木造建築などよりも揺れを強く感じる傾向があります。
施工時の接続部分の強度にも注意
鉄骨造は組み立て作業になってしまうため、施工時に接続部分の強度も注意する必要があり、ここを注意することでその後の建物自体への寿命にも関わってきます。
耐火性
鉄骨造で使用されている鋼材は、主に成分は鉄なので、火災によって燃えてしまうリスクは少ないです。
火事の原因の多くは、建物そのものが燃えて被害が拡大するだけでなく、大きな要因は家財が燃えることによります。
540℃を超えると急激に強度を失ってしまう
鋼材は一定温度までは耐える頑丈さがありますが、540℃を超えてくると、急激に強度を失う特徴があります。
そのため、火事が起きたときに迅速に対応できず、消火までに時間を要してしまうと、建物全体の強度を失い、柱が倒壊するといったリスクも高まります。
鉄筋コンクリート構造と比較すると、耐火性はやや劣ってしまいますが、周りに耐火性に優れた耐火被覆材を補強するなど工夫をすることで、耐火性を上げることも可能です。
システム建築の耐震性・耐久性
そもそも日本は地震の発生頻度が高い国土のため、耐久性の向上は耐震性にも関わっており、じゅうぶんに配慮する必要があります。
ここではそんなシステム建築の耐震性・耐久性について解説していきます。
地震の揺れに合わせて形を変えられる
しかしシステム建築の場合は、部材自体が軽量という特徴があるため、地震の揺れによる建物の変形に合わせて、柔軟に形を変えることができるという魅力があります。
部材と部材が隙間なく接合されているかどうか
耐震性を確認するポイントとして、重量だけを重視するのではなく、部材と部材がしっかりと接合されているかどうかも確認すべきポイントです。
接合部がしっかりと接合されていれば、それだけ建物の性能が向上します。
そのため、地震の揺れによる倒壊のリスクも少なくなります。
システム建築は耐久性が高い理由
システム建築における耐用年数は、在来工法と同等の約30年と言われており、これはシステム建築で使用する部材や構造の強度が高いことを表しています。
厳格な品質管理
システム建築の場合は部材に特徴があります。
この部材は、あらかじめ設計された基準に基づいて部材が選定されるように規格化されています。
すべての部材は、規格化された一定の強度基準を満たしたものであるうえに、厳格な品質管理のもと管理されているため、高い耐久性を保つことができています。
自然災害に備えることも可能
構造面においても、耐風性・耐震性の要件を満たすように設計されており、必要に応じて強化を行うことも可能です。
これにより、建物の耐久性がアップし、地震はもちろんのこと、強風・雪国においては積雪といった自然災害に備えることもできます。
システム建築の耐用年数
システム建築の耐用年数は、上記でも述べましたように、一般的には約30年といわれています。
これは、日本の伝統工法のひとつでもある在来工法とほぼ同じ耐用年数になり、耐用年数の定説がつけやすいです。
在来工法とほぼ同じ耐用年数であるということ
在来工法とほぼ同じ耐用年数ということは、そのことから強度と品質の高さがメリットとして挙げられます。
またさらに、耐用年数が同等というだけでなく、在来工法と比較すると工期が短く、その分コストも削減可能な点が魅力のひとつです。
具体的にどんな部材が標準化されているのか
主に規格化されている部材は、鉄骨の柱・梁・屋根材・外壁材といったものです。
そのため、建設の際に必要な部材はほとんど規格化できているということになります。
国が定めている耐久性チェックも容易
国は国税庁のホームページにて、耐用年数による耐久性チェックの基準を開示しています。
そういった情報から、耐久性を確認することも可能です。
たとえば、骨格材の厚みが4mm以上であれば31年、3mm以上4mm以下であれば24年など、明確に記載されています。
参考文献 : 国税庁
鉄筋コンクリート造の耐用年数との比較
鉄筋コンクリート造の耐用年数は、実態調査結果では損傷程度の場合は50年、そのときの消耗度合いと実際に使用できる年数から推定される値では117年、コンクリートの中性化終了から推定した値は120年～150年となっています。
この数値から見ると、鉄筋コンクリート造の耐用年数は50年、推定値では150年と、実際には3倍もの開きがあります。
このような傾向があるため、耐用年数の目安がつきづらくなっているという点が、システム建築との違いです。
メンテナンスをしっかり行うことで老朽化を防ぐ
法的には耐用年数が定められているシステム建築でも、日々の使用状況やメンテナンスの状態によって、実際の耐用年数も変わってきます。
これだけクオリティの高いシステム建築であったとしても、当然ながら損傷・不具合などを長期間放置していれば劣化が進んでしまい、そのぶん耐用年数も短くなってしまいます。
メンテナンスを行うタイミング
メンテナンスはどこかに不具合が生じてから行うものではなく、問題が起きてしまう前に、こまめに行うべきものになります。
適した頻度でメンテナンスをきちんと行っていれば、工場や倉庫をより長く活用することが可能です。
メンテナンスするうえでおすすめの頻度は、10年に1度程度です。
システム建築の倉庫や工場を建てたあとから、10年ごとに問題がないかを定期的にチェックし、もしもそのときに不具合が出そうな箇所が見つかったら、メンテナンスを行うようにすると早期発見で費用も少なく抑えることが可能です。
まとめ
ここまでご紹介してきたように、システム建築は高い耐震性・耐久性が期待できます。
工期が短いうえに低コストとなると、強度に不安を感じる方も多いかと思います。
システム建築においては耐久性・耐震性への不安はほとんどないといえます。
しかし、少しでも長く耐久性・安全性を確保するために、適切な設計をはじめ、施工・メンテナンスが重要となってくるため、この点だけ把握しておくだけでも長く愛用することが可能です。
