コロナ禍において建設業界も厳しい状況が続いています。
落ち着いたり、流行が戻ったりを繰り返す中で、国内での建設はどのくらい戻ってきたのでしょうか？
少しずつ活気が戻っているのは、大規模建設と呼ばれる建築の建設です。
大規模建設においては、コロナ禍前に近づいていると分析もされます。
しかし、全体を見渡すと住宅など厳し状況が続いているのが現状です。
そんな中、新しく建設される建物に注目が集まっています。
今回は注目の建物の情報と関連が予測される木材、脱炭素についてご紹介します。
日本最大級の木造の建物の着工が近づく
建物の規模が大きくなるほど、構造はより強固なものとなる鉄骨造によるものが増えていきます。
しかし、世の中の状況や意識が変わっていく中で、木造についての見直しが少しずつ始まっています。
今回注目を集める建物も、そのような視点から考えられたと想像ができます。
注目を集めているのは、東京海上ホールディングスおよび東京海上日動火災保険が建設を予定している新本店ビルです。
大手町2丁目に今夏竣工した常盤橋タワーへの本店移転計画があり、すでに今年3月に建て替えることを発表していただけに、今回の発表はさらに期待を上げるないようとなっています。
気になる建物のデザインについては、イタリアを代表する建築家としても有名なレンゾ・ピアノ氏が主宰する建築設計事務所と、三菱地所設計の2社に決定していることは、2021年9月30日にプレスリリースにて発表されています。
建築家のの名前と日本を代表する不動産のプロが一緒に進めるのですから、自ずとどんなデザインで、具体的な設備などに注目が集まります。
現在のビルも有名な建築家によるもの
そもそも同ビルは、建築家の前川國男（1905-1986）の設計として知られた建物です。1974年（昭和49）に「東京海上ビルディング」として竣工されました。立地は、東京駅と皇居を結ぶ行幸通りに面しています。
場所柄的に、当時は景観を巡る様々な意見が飛び交い、ビルについて発案の段階から「美観とは？」がテーマとなっていことは言うまでもありません。
多くの前川建築の中でも、論争を巻き起こした作品として知られています。
ですから、建て替えの話が出たころから、東京海上ホールディングスでは、ビルとしての歴史的価値を明らかにています。前川建築の評価が高いことは、業界では当たり前のことです。また、一般人であって、その名を知らなくても魅了されているファンは、多く存在しています。
だからこそ、後世に伝えるために、有識者の協力を得ながら、記録調査と継承方法が検討されています。
ビルの災害時の対応と環境問題
地震大国で日本において様々な観点から地震時の対応、さらには他の災害時の耐性についても、どのような方法が用いれられているのか、非常に気になるところです。
東京海上ホールディングスでは、災害対応力や環境性能などを一段と強化することを発表しています。そして、新ビルでの働き方にも柔軟に対応していくことを目的として、本館と新館を一体で建て替えることは公表されています。
建て替えられる新・本店ビルのビジュアルは、建物の高さは約100メートルで、20階建てとなります。柱や床には耐火性の高い国産木材を使うことさら、環境にも配慮された。これにより、一般的なビルに比べて二酸化炭素の排出量が減らすことができます。約3割減らせると言われています。
日本のビジネスの中心として、皇居があることで歴史や文化としても、やはり景観とは切り離して考えることはできない建物の外観は、木材を取り入れることで印象は大きく変わります。
主なコンセプトは次の通りです。
1.最高レベルの災害対応力
2.国産木材の積極的な利用
3.最高レベルの環境性能の追求
4.新しい働き方や多様なニーズに対応できる柔軟性
木造としながら、現在は世界的なウッドショックです。木材の確保は非常に難しいです。そこで考えられたのが、国産木材です。戦後植林された国産木材は、多くの木が利用できるまでに成長されています。世界的なウッドショックが返って転機となり、国内林業への支援という形で使用することとなりました。
二酸化炭素（CO2）については都市にいながらにして、柱や床などの構造材を含めた、過去に例のないレベルになると言われています。建物の高さから超高層オフィスになりことは想像がつきます。規模としても大きいのはもちろんですが、今回は木造ですから世界最大規模の木造であり、環境にも配慮された「ハイブリッド構造による超高層オフィスビル」といして考えられます。
高層ビルなどでは当たり前になりつつある屋上などビル全体の大規模に緑化すること、生物多様性、生態維持、保全と、ヒートアイランド現象の緩和に努めます。
また、電力については、これからの理想でもある100％再生可能エネルギーの導入を目指すとされています。
ただ環境に適したというだけでなく、サステナビリティ戦略として、さらに先を見据えた戦略、ビル建設が考えられていることが分かります。今後のスケジュールは、2022年10月に解体を着工、2028年度に新・本店ビルが竣工する予定です。
日本で広がる木造ビルの建設
木造が見直されるようになり、国内での木造を取り入れたビルの建設が増加しています。
例えば、マンションです。耐震、免震を考えると土台を木造するわけにはいきませんから、鉄骨造によって土台をしっかり作ります。そして、中層階とされる部分から木造とする建設がニュースでも取り上げられるようになりました。
その他の例を挙げていくと、いくつかあります。
1.東京オリンピックの選手村では、国産木材を使用したスペースが設けられていました。
2.大林組が横浜市内に国内最高層の木造ビルを竣工しています。
このように話題性があるところで利用される機会が増え、国産木材の良さを伝える機会にもなっています。
木材の暖かさ、癒しにもなる香りの良さなど、こうした効果はその建物の外観を見る人だけでなく、中で働く人たちにとっても癒し効果、リラクゼーションにもなります。
脱炭素、リサイクルについて
今、最も耳にする言葉の一つではないでしょうか？
脱炭素とリサイクルはエネルギーの再利用、捨てないという、地球全体で考えていく大きなテーマにもなっています。
二酸化炭素の排出量について、日本の排出量の約3分の1は建築関連によるものだと推測されています。これを木材に利用するだけで、十分に減らしていくことができます。
鉄骨は非常に優れた建物ではありますが、解体は大変であり、処理にも手間がかかります。これを一部でも木造にすることで処理にかかる手間も費用も削減することができますし、建築廃棄物のリサイクルの促進にもなるので、大きな鍵を握っているといえます。
まとめ
大規模な建設が進められる中で、木造というキーワードが増えてきました。
日本では風土や気候的に木造が適した場所でもあります。時代が変わるとともに、鉄骨を重視した建物が建設されるようになり、鉄骨、木造を知らないうちに比較するようになりました。結果は聞くまでもなく鉄骨が選ばれていきます。
こうした中で、資源、環境問題から木造が改めて見直されるようになりました。
それぞれの良さというのは、単体で存在します。だからと言って人間のように仲が悪いのかといえばそうではありません。
つまり共存していくことが可能なのですから、お互いの良さを活かしさらに良い建物にしていくことが作り手にも、利用する人にも活かされていくのではないでしょうか。
