倉庫がOMSを導入するメリット・デメリットを徹底解説

倉庫がOMSを導入するメリット・デメリットを徹底解説

この記事では次の内容をまとめています。

  • OMSの特徴
  • OMSを使うメリット・デメリット
  • 失敗しないOMS導入のポイント

倉庫がOMSを導入する前に知っておきたい全てのことをまとめました。

倉庫作業の効率を上げるOMSとは

OMSとはOrder Management System(オーダーマネジメントシステム)の略で、日本語では注文管理システムという意味です。

自社サイトやECサイトで注文を受けてから発送するまでの全ての業務を管理するシステムです。

例えば次のような機能があります。

  • 受注管理
  • どの拠点から発送すべきか指示
  • 支払い管理
  • 顧客への連絡
  • サイト管理

倉庫がOMSを使うメリット7つ

この章では倉庫がOMSを導入するメリットをご紹介します。

1 倉庫作業を効率化できる
2 作業ミスを減らせる
3 顧客満足度が上がる
4 在庫不足が発生しない
5 人件費が削減できる
6 各サイトの分析ができる
7 オンラインショッピングの需要に応えられる

倉庫作業を効率化できる

OMSの大きなメリットの1つは効率がアップすることです。

各ECサイトの注文の有無を調べたり、領収書や請求書を1つ1つ作ったりするのは時間がかかりますよね。

OMSがあればこうした作業も一括管理できるので、業務に必要な時間が大幅に減ります。

注文から出荷までの作業に時間がかかりすぎていることが課題になっている倉庫ではOMSはかなり役立つでしょう。

作業ミスを減らせる

トラブルの元となる作業ミスを減らせるのもメリットの1つです。

一度ミスが発生し、顧客に影響が及ぶだけでも信頼を損ねてしまうので、ミスを極力減らすことはとても大事なことですよね。

自社サイト、ECサイト、実店舗と様々なところで商品を販売している場合、注文管理が別々だと、数量や商品の種類を間違えたり、そもそも注文を確認するのを忘れたりとミスが発生しやすいです。

OMSでは様々なECサイトを一括で管理できるので、こうしたミスが発生しにくくなります。

様々な媒体で注文を受け付けている倉庫とOMSとの相性はいいでしょう。

顧客満足度が上がる

OMSの導入はお客様の満足度にも影響を与えます。

導入することで顧客にも早く商品が届く、商品が間違えて届く可能性が低くなるといったメリットが生まれるため、顧客満足度が上がります。

満足度が向上すれば「もう一度ここから買おう」と思ってもらいやすく、リピーターの獲得や売上アップに繋がります。

在庫不足が発生しない

OMSは欠品を防ぐことにも役立ちます。

複数のサイトから注文を受けていると、在庫数を上回る注文が入り、倉庫側から注文をキャンセルしなくてはいけなくなる事態に陥る可能性があります。

このとき、お客様は決して企業に対して良い印象は抱かないでしょう。

OMSでは複数サイトを一括管理することで、商品の在庫数を注文が入るたびにその都度調整するため、こうした在庫不足が起こりません。

人件費が削減できる

OMSにより業務の効率化が進めば必要な人数が減り、人件費を削減することができます。

すると、利益が増えますし、人手不足に悩まされることもなくなります。採用にかかる費用も減らせますね。

OMSの導入によって人手が余った場合は、力を入れたい他の部署に回すことでさらに業績アップに繋がるでしょう。

OMSは人件費を節約したい、もっと社内の人材を生かしたいという企業におすすめです。

各サイトの分析ができる

OMSでは連携しているネットショップの分析をすることができます。

例えば、注文数や売れ筋の商品が明確に分かります。

すると、力を入れるべきサイトや推すべき商品が見えてくるため、より売上を上げるための施策ができるようになります。

複数のECモールを利用しているものの、上手く活用できていないと感じる場合はOMSで一括管理をして、こまめに分析してみてはいかがでしょうか。

オンラインショッピングの需要に応えられる

オンラインで買い物をする人は増えてきており、倉庫が売上を伸ばしていくためにはネットショップへ対応することが欠かせません。

OMSがあれば様々なECサイトと連携し、ネットからの注文にもスムーズに対応できるため、これからさらにネットショップの需要が拡大し、注文数が増えても難なく対応できるでしょう。

OMSは導入にコストはかかりますが、得られるメリットもとても大きいです。

倉庫がOMSを使うデメリット4つ

この章では倉庫がOMSを導入するデメリットをまとめました。

1 費用がかかる
2 従業員を教育しなければいけない
3 業務内容を見直さなくてはいけない
4 実在庫までは管理できない

費用がかかる

OMSを導入するデメリットといえばやはりコストがかかることでしょう。

注文から出荷まで、倉庫作業の幅広い部分をシステム化することもあり、特に初期費用は高額です。

具体的な金額はシステムによって異なります。

また、毎月ランニングコストもかかるので、導入する前には初期費用だけでなくこちらも確認しておきましょう。

得られるメリットや浮く費用を考慮した上で、導入するかどうか決めましょう。

従業員を教育しなければいけない

OMSを導入すると、これまでの業務内容がガラリと変わります。

そのため、導入後は従業員に改めて仕事の仕方を指導する必要があります。

教育中はいつもの倉庫作業ができなくなるため、一時的に生産効率が下がってしまうでしょう。

OMSを導入するなら、こうした教育を行うことを踏まえて作業のスケジュールを立てましょう。

業務内容を見直さなくてはいけない

倉庫では生産量を上げるために効率の良い作業方法を取り入れているはずです。

しかし、OMSが導入されると作業方法が変わるため、どのように作業を進めるかを1から考え直さなくてはいけなくなります。

新しい環境でも生産効率が良くなるような作業方法を考えましょう。

また、導入後、しばらくしてからより良い方法がないか改めて考えるのもおすすめです。

実在庫までは管理できない

便利なOMSですが、実在庫は管理できないというデメリットがあります。

OMSは複数のECサイトを一括で管理するので、在庫量を自動で調整でき、欠品が起こらないことをメリットとして挙げましたが、これは実在庫と理論在庫が一致する場合のみです。

もし、商品が破損したり、数量を間違えたりして実在庫に変化があり、理論在庫に反映されていない場合はOMSを導入していても在庫不足が発生する恐れがあります。

OMSを導入するなら、実在庫と理論在庫が一致しているかをこまめに確認しましょう。

失敗しないOMS導入のポイント4つ

この章ではOMS導入を成功させるために気をつけるべきポイントをまとめました。

1 効率が上がるか確かめる
2 連携できるシステムやモールを確認する
3 従業員との相性を考える
4 サポート体制

効率が上がるか確かめる

導入に費用がかかるからこそ、OMSで本当に効率が上がるのかを確かめる必要があります。

様々な媒体で注文を受け付けていて、出荷量が多い倉庫ならOMSの導入は効果的に働くでしょう。

一方で規模が小さく、あまり商品数も多くないような倉庫の場合は、OMSを導入しても有効活用できない可能性があります。

導入した後のシミュレーションをよくしておきましょう。

連携できるシステムやモールを確認する

倉庫によっては生産効率を上げるために既に他のシステムを導入しているところもあるでしょう。

OMSを導入する際はこうした既存のシステムと連携できるかどうかを確かめましょう。

また、使用しているECモールに対応しているかどうかも重要なポイントです。

特にECモールは連携できないものがあると、それだけ別に注文管理をしなければならず、手間がかかります。

従業員との相性を考える

OMSを倉庫で使いこなすためには従業員との相性を見極める必要があります。

なぜなら、OMSを使って作業をするのは主に従業員だからです。

システムを使うのに慣れている若い世代が多い現場なら問題ありませんが、パソコンの操作に慣れていない世代が中心となっている現場では上手く機能しない可能性があります。

倉庫業務にあたる従業員にはどんな人が多いか改めて振り返ってみましょう。

サポート体制

OMSは倉庫業務のほぼ全てに関わるものだからこそ、サポート体制は重要視すべき点です。

システムに異常が生じれば作業が進まず、顧客に迷惑をかけることにもなりかねません。

そこで、トラブル発生時にはどれくらい早く対応してくれるのか、どのように対応してくれるのかといったことを導入前に企業に確認しましょう。

OMSとWMSの違い

OMSとよく似た言葉にWMSというものがあります。

これは”Warehouse Management System”の略で、倉庫管理システムと訳されます。

在庫管理、入出庫管理、ピッキングリスト作成、検品などの機能があり、倉庫内の在庫を適切に管理するために使われます。

OMSは注文から出荷までの一連の流れを管理するのに対し、WMSは在庫のみを管理します。

OMSとWMSを連携させればより正確に在庫を管理することができます。

まとめ

OMSは注文管理システムのことで、受注してから顧客の元に発送するまでの業務を一括で管理します。

作業効率が上がる、ミスが減るといった様々なメリットがあります。

ただし、投資した分を回収できるか、有効活用できるかは企業によって異なるので、導入前によく検討しましょう。

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