7つのポイントで水害に強い建物にする

7つのポイントで水害に強い建物にする

これまでに見たことのない大きな台風となった「台風19号」が日本に上陸して数日が経ちました。
東海地方に上陸後、関東地方から東北地方へと抜けて行きましたが、どこも被害が大きく復旧作業が急がれます。

こうした災害の度に知りたいと思うのは、「水害に強い建物」についてです。
残念ながら、自然災害を前に、私たち人間も建物も無力です。しかし、可能ならば被害は最小限に抑えたいと考えます。

今回は、水害に強い建物について追求していきます。

水害に強い=水害対策ができている

最初に理解していただきたいのは、先ほどもお伝えしたように、水害を含む自然災害に私たちは、何もすることができません。
避難をして、何よりも命を守る行動をすることが最優先です。
これだけは、お忘れのないようにしてください。

では、水害に強い建物を建てることは無理なのでしょうか?
今回の台風19号や、東北での津波のように、想定外の自然災害がいつ襲ってくるかは、分かりませんから、全ての災害に耐えられる建物を建てるということはできません。

しかし、ここで諦めることはありません。少し考え方を変えてみましょう。
いま、押し寄せてくる水害に対しては敵わなくても、いつか来るかもしれない水害の対策をすることができます。
ポイントをここにすることで、建物に対する備えができます。

水害に強いとされる建物構造

日本の建物は、「木造・鉄筋コンクリート造・鉄骨造」のいずれかに分類することができます。
それぞれの建築構造の良いところを、簡単に説明しておきます。

木造は、木の性質や特徴を活かして、通気性の良い建物を建てることができます。

鉄筋コンクリート造は、柱や梁、床、壁などに鉄筋とコンクリートを使用しているので、建物の強度を高めることができます。主に高層建築物(ビルなど)で取り入れられています。

鉄骨造は、別で製造された鉄骨を骨組みとして組み立てていきます。耐久性に優れデザインの幅も広がります。また、鉄筋コンクリートより鉄骨の方が軽いため、タワーマンションのような超高層建築物に適しています。

日本の建築基準法は、大規模な地震や災害の度に見直され、繰り返し改正されています。これにより、どの建築構造で建設しても、想定内の災害であれば半壊や全壊してしまうことは、ほとんどありません。(状況や規模による)

水害対策として建築構造を考えると、どの建築構造も問題ありませんが、内装や床材などの方がダメージを受けやすいです。

1階より2階建て以上の建物

台風や大雨による水害の後に残るのは、大量の汚水です。
私たちの生活に欠かせない水も、大量となれば非常に恐ろしいものになってしまいます。

今回の台風19号では、川の氾濫水位を超える水が流れ、さらに上流ではダムの貯水量が限界に近いということで、下流の氾濫を最小限に抑えるために緊急放流も実施されました。

もし、川が決壊してしまえば、居住地区に大量の水が流れ込みます。人の背丈以上になること、1階部分の浸水が考えられます。

こうした状況になる前に避難することが大事ですが、水はあっという間に流れ込むといいますから、建物の中に取り残されてしまうこともあります。
万が一、こんな状況になってしまった場合には、1階は非常に危険だと判断しますので、2階に上がり救助を待つ方が安全です。

サービス業や業種によっては、1階店舗の方が良い場合があります。また、世帯数や年代によっては、平屋が望ましいこともあります。これらが悪いというわけではありませんが、水害時には高所へ避難ができるように、事前に把握しておきましょう。

水害対策が強化されている地域

台風19号でも関東地方への被害がありました。先の台風15号の被害で千葉県などではブルーシートが被せてある建物も多く存在しました。さらに被害が広がるばかりです。

また、東京都では多摩川や、隅田川、荒川の決壊が心配され、近くに住む住人は眠れない夜だったことが伺えます。
今回は幸いにも川の決壊はなく、水害の被害も少なく済みましたが、この経験を活かして対策して欲しいですね。

こうした住宅や会社近くの災害は、身の危険を感じます。
そんな時に役立てて欲しいのが、ハザードマップです。

ハザードマップは、国や自治体などがそれぞれが用意していますので、どちらも確認することと、広範囲で確認することをオススメします。

水害の歴史は、古くからあります。これまでの被害を教訓に、対策が取られています。
例えば、決壊が心配された荒川では、堤防の決壊を防ぐための「高規格堤防整備事業」が行われています。それにより、橋梁の架け替えが実施され、川の増水しても橋が流されることはありませんでした。

こうした対策は、東京だけではありませんから、ご自身の居住地や会社周辺のハザードマップや行政の事業も確認してみましょう。

加入保険の見直し

さらに水害に強い建物にするために、加入している保険についても見直してください。
加入時期が古い場合には、現在の災害には対応していない場合があります。

まずは、加入している保険内容について、下記のことを確認してみましょう。

  • 建物のみ補償されている
  • 家財のみ補償されている
  • 建物・家財いずれも補償されている

保険の種類によって、水害補償の内容に違いがあります。
きちんと確認しておきましょう。

修繕は水害の被害状況による

水害にあった建物の修繕について考えてみましょう。
川から決壊した水が流れ込むことで、建物はなんらかの被害を受けます。
建物の修繕は、被害状況によって異なるので、ご紹介します。

床下浸水

建物の下まで水が浸かった状態をいいます。
基本的には、建物は被災後もそのまま利用することができます。

ここで一つ心配なのは、木造建築ではないでしょうか?
土台や柱に木材が使われているため、水に弱いイメージがあります。

結論から言えば、木造建築の建物も十分に乾燥させれば、問題なく利用することができます。
土台や柱に使用される木材は、水に浸かっても内部まで深く吸収することはありません。それまでには時間がかかります。
水に濡れてしまい、このまま腐るのではと不安になりますが、それは表面だけのこととなります。(注:築年数が経っている木造建築は腐る場合があります)

床上浸水

建物の上まで水が浸かってしまう状態をいいます。
この場合は、建物の利用は可能ですが、修繕と消毒、清掃が必要となります。

メディアで報じられるように、床上浸水後の建物はゴミや泥などによって、不衛生な状態になります。悪臭が漂うといいます。内装、壁紙、床材などは、ほとんどのものが修繕が必要となります。

しかし、汚染された建物をそのまま利用することはできません。
流れてくるゴミは、生活ゴミだけでなく、トイレや浴室から下水が逆流するため、想像してる以上に不衛生です。

そのため、建物を消毒と清掃が必要となるのです。

大規模な修繕が必要な被害について

では、水害によって大規模な修繕が必要となる場合は、どんな時でしょうか?

まず一つには、激流で建物が流されるケースです。地域によっては、上流から大木や石などとともに流れてきます。

そして、水害による二次災害として、土砂崩れがあります。大量の雨が降ることで地盤が緩くなり、土砂崩れが発生することがあります。大量の土砂によって、建物は損害を受けます。

こうした場合、建物の全壊または半壊が考えられるため、大規模な修繕や取り壊しを余儀なくされます。

対策の大切さ

水害、自然災害の脅威は、私たちの想像をはるかに超えています。
もし、ご自身の居住地や勤務地に台風や大雨が近づいてきたら・・・。そんな状況になったら、直前まで対策をしましょう。

  • 土のう・止水板で浸水防止をする
  • 養生テープでガラス割れを防ぐ
  • 水のうでトイレなどからの下水汚染を防ぐ
  • ハザードマップを再確認
  • 避難・非常用の備品の準備

建物を守るため、そして何より命を守る行動をしましょう。

まとめ

水害に強い建物について、その対策や被災後の建物についてご紹介しました。
毎年のように、台風や大雨による被害があり、その度に酷い状況が伝えられ自然の脅威を感じます。

日本で自然災害と言えば、地震が挙げられますが、近年では水害もそれに匹敵するぐらい、大きな爪痕を残しています。

私たちの生活にとって、建物は生活や仕事をする大切な場所でもあります。
そんな建物が突然、使えなくなったら、住めなくなったら、私たちは立ち尽くしてしまうでしょう。

少しでも対策をして大切な建物を守りましょう。

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